40代の転職で勤務時間はどう考える？無理なく働ける条件の決め方

40代で転職先を探すとき、給与や仕事内容と同じくらい慎重に確認したいのが勤務時間です。

「9時から18時なら今と同じだから問題ない」「残業月20時間なら許容できそう」と求人票だけを見て判断しても、実際には始業前の準備が必要だったり、繁忙期には帰宅が遅くなったり、管理職になると休日にも連絡対応が必要だったりする場合があり、求人に記載された数字だけでは実際の生活まで分からないことがあります。

特に40代は、子育てや親の介護など家庭との両立を考える人もいれば、体力的に長時間労働を続けたくない人、年収より自由な時間を優先したい人、反対に多少忙しくても収入やキャリアを優先したい人もいるため、自分に適した勤務時間は一律ではありません。

法律上も労働時間にはルールがあり、原則として1日8時間・週40時間という法定労働時間が定められている一方、36協定による時間外労働や変形労働時間制、フレックスタイム制などさまざまな仕組みがあるため、「8時間を超えているからおかしい」と勤務時間の表示だけで判断しないことも重要です。

40代の転職で勤務時間を確認するときの基本から、所定労働時間と残業時間の違い、固定残業代、休憩、休日、フレックス、変形労働時間制、管理職求人の注意点、面接で実態を聞く方法、内定後に確認すべき条件まで整理しますので、転職後に「思っていた働き方と違った」と後悔しないための判断材料にしてください。

40代の転職で勤務時間を確認する方法

40代の転職で勤務時間を見るときは、求人票に書かれた「9:00〜18:00」のような時間帯だけで判断せず、所定労働時間、休憩時間、残業、休日出勤、勤務制度まで分けて確認することが重要です。

厚生労働省によると、労働基準法では原則として1日8時間、週40時間を法定労働時間としており、6時間を超えて働く場合には45分以上、8時間を超える場合には1時間以上の休憩を与える必要があります。

ただし、変形労働時間制などの制度もあるため、求人票を読むときは数字を単純比較するだけでなく、どの勤務制度が採用されているかまで確認しましょう。

始業時刻と終業時刻を見る

勤務時間を確認するときに最初に見るのは始業時刻と終業時刻であり、「9:00〜18:00」「8:30〜17:30」のように求人へ記載された時間帯を、自分の生活へ当てはめて考えることが基本です。

例えば9時始業でも、自宅から会社まで片道90分かかれば7時台には家を出る必要があるため、勤務時間だけを見れば現在と変わらなくても、転職後の生活時間は大きく変わる可能性があります。

反対に現在より始業時刻が30分早くなっても、通勤時間が60分から20分へ短縮されるなら、朝の負担や帰宅時間が改善することもあるため、会社にいる時間だけで比較するのは十分ではありません。

• 始業時刻
• 終業時刻
• 休憩時間
• 通勤時間
• 出社頻度
• 在宅勤務の有無
• 残業時間
• 休日出勤

40代では家族の生活時間が決まっている人も多いため、求人票の勤務時間を見たら、何時に家を出て何時頃に帰宅することになるのかまで具体的に計算してみましょう。

勤務時間を「会社で働く時間」としてだけ見るのではなく、通勤を含めて自分の一日がどう変化するかを見ることが、転職後のミスマッチを減らすポイントです。

所定労働時間を確認する

求人票を見る際は始業・終業時刻だけでなく、所定労働時間が何時間なのかを確認すると、会社が通常の勤務として定めている時間を比較しやすくなります。

例えば9時から18時まで勤務する会社でも休憩が1時間なら実働8時間となり、9時から17時30分で休憩1時間なら実働7時間30分になるため、見た目の時間帯だけでは年間の労働時間に差が生まれます。

厚生労働省によれば、労働基準法では原則として休憩時間を除いて1日8時間、週40時間を超えて労働させてはいけないと定められていますが、一定の要件を満たす変形労働時間制などでは異なる勤務の組み方もあります。

勤務例	休憩	実働の目安
9:00〜18:00	60分	8時間
9:00〜17:30	60分	7時間30分
8:30〜17:00	60分	7時間30分
9:00〜17:00	60分	7時間

一日30分の違いでも週5日勤務を続ければ積み重なるため、仕事以外の時間を重視したい40代にとって所定労働時間は意外に重要な比較項目です。

求人を比較するときは年収だけではなく、「この給与で何時間働くことになるのか」という視点を持つと、条件の違いをより具体的に判断できます。

平均残業時間の対象を確認する

求人に「平均残業月10時間」「月平均20時間程度」と書かれている場合は、その数字だけで残業の実態を判断せず、誰を対象にした平均なのかを確認することが重要です。

会社全体の平均残業時間が月10時間でも、自分が応募する営業部門では月30時間、管理部門では月5時間という可能性があり、会社全体の平均がそのまま自分の働き方になるとは限りません。

また年間平均では繁忙期と閑散期の差が見えにくく、通常は定時退社でも決算期だけ忙しい会社や、季節によって業務量が大きく変わる会社もあります。

• 会社全体の平均か
• 配属部署の平均か
• 応募職種の実績か
• 繁忙期はいつか
• 最大でどの程度増えるか
• 管理職も含む数字か
• 休日出勤は含まれるか

面接では「残業は多いですか」と漠然と聞くより、「配属予定部署では通常何時頃に退社される方が多いでしょうか」「繁忙期には勤務時間がどの程度変わりますか」と具体的に聞くと実際の生活を想像しやすくなります。

平均残業時間は会社を比較する一つの材料として利用しながら、自分が配属される部署の実態まで確認することが大切です。

固定残業代と実際の残業を分ける

求人に「固定残業代30時間分を含む」などと書かれている場合、30時間分の固定残業代が含まれているからといって、必ず毎月30時間残業するという意味だと単純に判断しないようにしましょう。

一方で「固定残業代があるけれど実際には残業ゼロだろう」と都合よく考えることも避け、配属予定部署で実際にどの程度の時間外労働が発生しているのかを別途確認する必要があります。

求人を見るときは固定残業代を除いた基本給、固定残業代の金額、何時間分に相当するのか、設定された時間を超えた時間外労働についてどのように扱われるのかを確認します。

確認項目	見る内容
基本給	固定残業代を除く金額
固定残業代	支給される金額
対象時間	何時間分か
実際の残業	配属部署の状況
超過分	追加支給の扱い

40代で年収を維持したい場合は給与総額へ目が向きやすいものの、同じ年収600万円でも所定労働時間や実際の残業時間が違えば、働き方の負担は大きく変わります。

固定残業代の有無だけで会社を評価せず、給与の内訳と実際の勤務状況をセットで確認しましょう。

休憩時間が実際に取れるか確認する

勤務時間を見る際に見落としやすいのが休憩であり、求人票に「休憩60分」と書かれていても、実際にどの時間帯で取得するのかを知っておくと一日の働き方を想像しやすくなります。

厚生労働省によれば、労働時間が6時間を超える場合には少なくとも45分、8時間を超える場合には少なくとも60分の休憩が必要であり、休憩時間は労働者が自由に利用できるものでなければなりません。

そのため昼休み中も継続的に電話や来客対応を指示され、自由に休憩できないような場合は、単純に「休憩時間だから労働時間ではない」と扱えるとは限りません。

• 休憩時間の長さ
• 休憩する時間帯
• 交代制かどうか
• 電話対応の有無
• 外出できるか
• 繁忙時の運用

営業職など外出の多い仕事では毎日同じ時刻に休憩を取らないこともあるため、求人情報だけで分からない場合は仕事内容と合わせて確認しましょう。

勤務時間を比較するときは始業から終業までの拘束時間と、実際に労働する時間を分けて考えることがポイントです。

休日出勤の頻度を見る

求人票に土日祝休みと書かれていても、職種によっては顧客対応、システム対応、イベント、棚卸しなどで休日出勤が発生する場合があるため、自分にとって休日が重要なら実態まで確認しましょう。

特に40代で管理職や責任者として採用される場合、一般社員が休みでも緊急連絡を受ける立場になる可能性があり、求人票上の年間休日だけでは負担を判断できないことがあります。

休日出勤がある場合は頻度だけでなく、振替休日や代休などが実際にどのように運用されているのかも確認すると生活への影響を判断しやすくなります。

確認する項目	質問する内容
休日出勤	発生する頻度
繁忙期	休日勤務の可能性
緊急対応	連絡対応の有無
振替休日	取得方法
管理職	休日対応の範囲

月に一度の休日出勤を問題ないと考える人もいれば、家庭事情によって土日は必ず休みたい人もいるため、適切な条件は本人によって異なります。

重要なのは「休日出勤がある会社は避ける」と一律に決めることではなく、自分が許容できる働き方と実際の勤務状況が一致しているかを確認することです。

勤務制度を確認する

転職求人には固定された勤務時間だけでなく、フレックスタイム制や変形労働時間制などが採用されている場合があるため、制度名だけで「自由に働ける」「勤務時間が長い」と判断しないことが重要です。

厚生労働省によれば、変形労働時間制は一定の要件のもとで一定期間を平均して週40時間を超えない範囲で、特定の日に8時間を超えたり特定の週に40時間を超えたりする労働時間を設定できる仕組みです。

フレックスタイム制についても、好きなときに自由に働けばよいという意味ではなく、清算期間や総労働時間などの仕組みが設けられているため、応募企業がどのように運用しているかを確認する必要があります。

• 固定勤務
• フレックスタイム制
• 変形労働時間制
• シフト勤務
• 交替勤務
• 在宅勤務
• 時差出勤

例えば子どもの送迎などで朝の時間を調整したい人にはフレックスタイム制が便利な場合がありますが、コアタイムなど会社独自のルールによって希望する使い方ができない可能性もあります。

制度名に魅力を感じて応募するのではなく、自分が入社した場合にどの時間帯で働くことになるのかまで確認しましょう。

通勤を含めた拘束時間で考える

40代の転職では、勤務時間そのものだけでなく通勤を含めた一日の拘束時間を比較すると、生活の変化をより正確に判断できます。

例えば現在が9時から18時までで片道70分、新しい会社が8時30分から17時30分までで片道20分なら、始業は早くなっても自宅を出る時刻や帰宅時刻は改善する可能性があります。

在宅勤務が利用できる求人についても、「リモートワーク可」という言葉だけを見るのではなく、週何日利用できるのか、試用期間中も対象なのか、部署によって運用が異なるのかまで確認しましょう。

比較項目	現在	転職候補
始業	9:00	8:30
終業	18:00	17:30
片道通勤	70分	20分
在宅勤務	なし	週2日
残業	月30時間	月10時間

このように一覧にすると、勤務時間だけでは小さく見えた違いが、生活時間では大きな差になることが分かります。

40代で仕事と生活のバランスを変えたいなら、求人票の「勤務時間」という一項目だけでなく、家を出てから帰宅するまでの時間で比較しましょう。

40代が求人票の勤務時間で注意したいポイント

求人票には始業・終業時刻や休憩などが記載されていますが、実際の働き方を理解するには関連する項目も一緒に読む必要があります。

厚生労働省の指針でも、募集時の労働時間について始業・終業時刻、所定労働時間を超える労働、休憩時間、休日などを明示することが示されています。

40代では給与や役職だけを優先して勤務条件を後回しにせず、長く続けられる働き方になっているかという視点で求人を確認しましょう。

「残業ほぼなし」は具体的な数字を確認する

求人広告では「残業ほぼなし」「プライベートも充実」などの表現を見ることがありますが、応募者によって「ほぼなし」のイメージは異なるため、具体的な勤務状況を確認したほうが判断しやすくなります。

月5時間程度をほぼないと感じる人もいれば、定時退社を前提に会社を探している人には月5時間でも条件が違うため、キャッチコピーではなく数字や実際の運用を見ることが重要です。

さらに年間平均だけでは繁忙期の働き方が見えないため、通常期と忙しい時期を分けて質問すると実態を理解しやすくなります。

• 月平均の残業時間
• 配属部署の実績
• 繁忙期の残業
• 定時退社できる頻度
• 休日対応の有無
• 持ち帰り業務の有無

残業が多少あること自体を問題とするかは本人の希望次第ですが、「ほぼなし」という言葉から想像した働き方と実際の勤務状況が一致するかは確認しておきたいところです。

求人の表現をそのまま受け取るのではなく、自分が知りたい数字へ置き換えて質問しましょう。

勤務時間が複数ある求人は勤務パターンを見る

求人票に複数の勤務時間が記載されている場合は、自分で好きな時間を選べるのか、会社が決めたシフトで勤務するのか、部署によって異なるのかを確認する必要があります。

例えば「8:00〜17:00、10:00〜19:00」と書かれていても、毎日好きな時間を選択できるとは限らず、月ごとのシフトによって決められる職場もあります。

家庭の事情によって夜の勤務が難しい場合は、遅番が月に何回程度あるのか、特定時間帯の勤務について相談できるのかなどを応募段階または面接で確認しましょう。

記載例	確認するポイント
複数時間帯	選択制かシフト制か
シフト制	決定方法・希望
交替制	夜勤の有無
フレックス	コアタイムなど
時差出勤	利用条件

特に店舗、医療・福祉、物流、製造、サービスなど時間帯が複数に分かれる仕事では、求人の代表的な勤務時間だけで判断しないことが重要です。

入社後に「遅番がこれほど多いと思わなかった」とならないよう、自分が実際に担当する勤務パターンを確認しましょう。

年間休日も勤務時間と一緒に見る

一日の勤務時間が短くても年間の出勤日数が多ければ年間を通した労働時間は増えるため、勤務時間を比較するときは休日も一緒に確認することが大切です。

反対に一日の所定労働時間が多少長くても休日が多い働き方もあるため、「17時に終わるから働きやすい」と一日の数字だけで判断することはできません。

厚生労働省によれば、使用者は労働者に少なくとも毎週1日の休日、または4週間を通じて4日以上の休日を与える必要がありますが、転職先選びでは法定基準だけでなく自分が希望する休日数や曜日も確認する必要があります。

• 年間休日
• 週休の仕組み
• 土日の勤務
• 祝日の扱い
• 休日出勤
• 年末年始
• 夏季休暇
• 有給休暇

40代で家族と休日を合わせたい人なら休日の曜日も重要であり、平日休みを希望する人なら土日勤務が必ずしもデメリットになるわけではありません。

自分が必要とする生活時間を先に決め、その生活を実現できる勤務時間と休日の組み合わせを探しましょう。

40代が働きやすい勤務時間を決める方法

転職先の勤務時間に絶対的な正解はなく、8時始業が働きやすい人もいれば10時始業が便利な人もいるため、自分の生活から逆算して条件を決めることが重要です。

40代では20代や30代の頃とは生活環境や仕事に求めるものが変化している場合もあるため、「今までこの時間で働いてきたから」という理由だけで同じ条件を選ぶ必要はありません。

転職を機会に勤務時間を変えたいなら、譲れない条件と調整できる条件を整理してから求人を探しましょう。

理想と最低条件を分ける

勤務時間について希望条件を作る場合は、「理想の働き方」と「これを超えると継続が難しい最低条件」を分けておくと求人を探しやすくなります。

例えば理想は17時30分退社でも、18時までなら問題ないという人であれば、17時30分という条件だけで検索して候補を減らす必要はありません。

反対に保育園の迎えや家族の介護などによって19時までに帰宅する必要があるなら、終業時刻と通勤時間を合わせて譲れない条件にする必要があります。

• 理想の始業時刻
• 許容できる始業時刻
• 理想の終業時刻
• 許容できる残業
• 通勤時間の上限
• 休日勤務の許容範囲
• 在宅勤務の必要性

すべての希望を必須条件にすると求人が極端に少なくなることがあるため、生活上必要な条件と、できれば実現したい条件を分けることがポイントです。

40代では求人の数だけを増やすことより、自分が数年間無理なく続けられる条件を把握したうえで応募することが重要です。

年収との交換条件を考える

勤務時間を短くしたい場合は、年収との優先順位を事前に決めておくと転職先を比較しやすくなります。

例えば現在年収650万円で月40時間程度残業している人が、年収600万円でも残業が大幅に少ない会社へ転職する場合、50万円の減収と増える自由時間をどのように評価するかは本人によって異なります。

反対に一定の残業があっても年収アップや専門的な経験を得られるなら、その働き方を選びたい人もいるため、残業時間だけで転職の良し悪しを判断する必要はありません。

重視するもの	検討する条件
自由時間	残業・通勤時間
収入	年収・手当
家庭	終業・休日
キャリア	役割・経験
健康管理	夜勤・長時間勤務

年収が高い会社ほど勤務時間が長い、年収が低ければ必ず残業が少ないという関係があるわけではないため、求人ごとに条件を確認する必要があります。

「年収はいくらまで下がっても時間を優先するのか」または「どの程度の残業なら収入を優先できるのか」を決めておくと、内定後にも判断しやすくなります。

5年後も続けられるか考える

40代で勤務時間を考えるときは、転職直後に働けるかだけではなく、5年後や50代になっても同じ働き方を継続できそうかという視点も役立ちます。

現在は長時間労働を問題なくこなせても、役職が上がって責任が増えたり、家庭環境が変わったりすれば、同じ勤務時間が負担になる可能性があります。

また、毎日帰宅が遅い仕事でも本人が納得して働けるケースはあるため、「40代なら残業の少ない仕事を選ぶべき」と一律に考える必要もありません。

大切なのは現在の体力だけではなく、自分がこれから仕事に何を求めるのか、家庭で必要とされる時間が変わる可能性はあるのかを考えることです。

仕事内容や年収に魅力を感じる求人でも、勤務時間が長期的に継続できないと感じるなら、転職する目的と照らし合わせて慎重に判断しましょう。

40代が面接で勤務時間を確認する方法

求人票を読んでも実際の勤務状況が分からない場合は、面接で確認することができます。

勤務時間を質問すると「働く意欲がないと思われるのでは」と心配する人もいますが、長く働くために必要な条件を確認することは転職先を選ぶうえで重要です。

ただし「残業したくありません」という伝え方だけで終わらせず、配属部署の働き方を具体的に理解するための質問にすると必要な情報を集めやすくなります。

一日の流れを聞く

勤務時間について自然に確認しやすい質問が、「配属予定部署の一般的な一日の流れを教えていただけますか」という聞き方です。

この質問なら出社後の業務、会議、顧客対応、休憩、通常の退社時刻などをまとめて確認でき、求人票だけでは分からない実際の働き方をイメージできます。

営業職なら直行直帰がどの程度あるのか、管理職なら終業後の会議があるのか、在宅勤務があるなら出社日と在宅日で働き方が違うのかなども確認するとよいでしょう。

• 通常の出社時刻
• 朝の準備
• 一日の業務
• 休憩の取り方
• 会議の時間帯
• 通常の退社時刻
• 繁忙期の違い

勤務時間だけを単独で質問するより、仕事内容と一緒に確認すると、自分が応募するポジションでなぜ残業が発生するのかまで理解しやすくなります。

回答を聞いたら、自分の現在の生活へ当てはめ、無理なく続けられる働き方なのかを面接後に振り返りましょう。

残業は配属部署の実態を聞く

残業時間について質問する場合は、会社全体の平均よりも自分が配属される予定の部署や同じ職種の勤務状況を確認すると参考になります。

例えば「求人では月平均残業15時間と拝見しましたが、今回配属予定の部署でも同程度でしょうか」と質問すれば、求人内容を確認したうえで具体的な働き方を知りたいという意図を伝えられます。

さらに繁忙期がある仕事なら通常月との違いを聞き、毎月同程度なのか特定時期だけ増えるのかも確認しましょう。

知りたいこと	質問の方向性
通常の残業	配属部署の平均
繁忙期	時期・勤務状況
休日対応	頻度・対象者
早朝対応	発生する仕事
管理職	実際の退社状況

面接担当者が細かな残業時間を把握していない場合もあるため、その場で数字を答えられなかっただけで問題のある会社と判断する必要はありません。

重要な条件なら採用担当者などへ確認してもらい、内定を承諾する前までに疑問を解消しておきましょう。

勤務時間の希望は理由も伝える

家庭事情などによって勤務できる時間に制約がある場合は、入社後に初めて伝えるのではなく、選考の適切な段階で企業と条件をすり合わせることが重要です。

例えば毎週特定曜日は18時までに退社する必要があるなら、求人の勤務条件で対応できるのかを確認し、難しい場合はお互いに早い段階でミスマッチを把握できます。

希望を伝えるときは勤務時間の制約だけでなく、それ以外の時間帯では通常どおり勤務できるなど、可能な範囲も合わせて説明すると企業側が判断しやすくなります。

一方で、特に制約がなく単に残業の実態を知りたい場合まで個人的な事情を詳しく説明する必要はなく、配属部署の働き方を確認する質問として聞けば十分です。

40代では入社することだけを優先して重要な勤務条件を隠すより、長く働ける条件なのかを選考中に確認しておくことが、企業と本人の双方にとってミスマッチを防ぐことにつながります。

40代が内定後に勤務時間で確認したいこと

面接で勤務時間について確認していても、内定が出たら最終的に提示された労働条件を改めて確認することが重要です。

厚生労働省によれば、使用者は労働契約の締結に際して賃金や労働時間などの労働条件を明示する必要があり、始業・終業時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩、休日なども確認すべき項目に含まれます。

求人票は募集段階の情報であるため、現在の会社へ退職を申し出る前に、自分へ最終的に提示された条件と選考中の説明が一致しているか確認しましょう。

労働条件通知書などで時間を確認する

内定後は給与だけを確認して承諾するのではなく、始業時刻、終業時刻、休憩、休日、時間外労働など、自分の生活へ直接影響する勤務条件を一つずつ確認します。

厚生労働省は、使用者が労働契約の締結時に賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならないと案内しているため、求人票だけではなく自分に示された条件を確認することが重要です。

特に面接で「基本的には定時退社」と説明された場合でも、時間外労働について最終的な条件ではどのように示されているのかを見ておきましょう。

• 始業時刻
• 終業時刻
• 休憩時間
• 時間外労働
• 休日
• 勤務制度
• 就業場所
• 仕事内容

不明な表現がある場合は自分で推測して解釈せず、採用担当者へ具体的な運用を確認してから判断します。

40代では内定後すぐ現職の退職手続きを進めたくなることがありますが、重要な労働条件を確認してから次の行動へ移るほうが安心です。

求人票との違いを確認する

求人票で見た勤務時間と内定時に提示された勤務条件が違う場合は、どちらが正しいのかを確認し、変更された理由について説明を受けましょう。

厚生労働省は、求人票などに掲載された募集時の条件と、労働契約締結時に個々の労働者へ明示される労働条件について区別して説明しているため、求人票だけを最終的な契約条件として扱わないことが重要です。

例えば求人では9時から18時だったものの、配属先によって8時30分から17時30分になる場合など、変更後の条件が自分の生活に影響するなら承諾前に確認します。

比較項目	確認する内容
始業	求人との違い
終業	求人との違い
休憩	時間・取り方
残業	有無・実態
休日	曜日・日数
勤務制度	実際の適用制度

条件に違いがあっただけで直ちに問題のある企業と断定するのではなく、変更の理由と自分に適用される最終条件を確認することがポイントです。

説明を受けても自分が希望する働き方と大きく異なる場合は、内定を得たという事実と、その会社へ転職するかという判断を分けて考えましょう。

年収と実労働時間を最後に比較する

内定時には提示年収だけでなく、実際に想定される勤務時間や通勤まで含めて現在の会社と比較すると、転職によって何が改善するのかを判断しやすくなります。

例えば年収が現在より30万円下がっても残業が月30時間から10時間へ減り、通勤も片道60分から30分になるなら、自由に使える時間が大きく増える可能性があります。

反対に年収が50万円上がっても、残業や休日対応が増えて家族との時間が大きく減るのであれば、その条件を受け入れたいかを改めて考える必要があります。

• 年収
• 所定労働時間
• 想定残業
• 年間休日
• 通勤時間
• 休日対応
• 在宅勤務
• 仕事内容

時間当たりの給与だけで仕事の価値が決まるわけではありませんが、年収だけを比較して勤務時間を無視するより、転職後の生活を具体的に想像できます。

40代の転職では「いくらもらえる会社か」だけでなく、「その収入を得るためにどのような一週間を過ごすのか」まで確認して最終判断しましょう。

40代の転職は勤務時間を生活全体から判断しよう

40代の転職で勤務時間を確認するときは、求人票に書かれた始業時刻と終業時刻だけを見るのではなく、所定労働時間、休憩、残業、休日出勤、勤務制度、通勤時間などを組み合わせ、自分が実際にどのような一日を過ごすことになるのかを考えることが重要です。

法律上は原則として1日8時間、週40時間という法定労働時間が定められていますが、変形労働時間制などの制度もあるため、数字だけから勤務条件を判断せず、応募企業で採用されている制度と実際の運用を確認しましょう。

また、「平均残業月10時間」「残業ほぼなし」といった求人情報についても、会社全体の数字なのか配属予定部署の数字なのか、繁忙期にはどの程度変化するのかまで確認すると、入社後の生活をより具体的に想像できます。

面接では一日の業務の流れ、配属部署の通常の退社時刻、繁忙期、休日対応などを質問し、内定後には自分へ明示された始業・終業時刻、休憩、休日、時間外労働などの条件を確認したうえで現在の会社と比較することが大切です。

40代では年収、役職、会社の知名度だけで転職先を選ぶのではなく、通勤を含めて一日にどの程度仕事へ時間を使うのか、その働き方を数年後も続けられるのかという視点を持ち、自分と家族の生活に合った勤務時間の会社を選びましょう。