40代の転職で希望年収はどう決める？条件整理の考え方

40代で転職活動を始めると、「希望年収はいくらにすればいいのか」「現在の年収より高く言っても大丈夫なのか」「年収を下げないと転職できないのか」と迷うことがあります。

特に40代は、これまでの勤続年数や昇進によって現在の給与が形成されている人もいれば、専門職として経験を積んできた人、管理職として部下を持っている人、未経験の業界や職種へ移りたい人など状況が大きく異なるため、「40代なら希望年収は○万円」と年齢だけで決めることはできません。

また、住宅費や子どもの教育費などによって一定以上の収入を維持する必要がある人もいるため、採用されることを優先して希望年収を必要以上に下げると、転職後の生活が苦しくなり、仕事内容には満足していても再び転職を考える原因になる可能性があります。

一方で、現在の年収だけを基準にして希望額を決めるのも注意が必要で、転職市場では応募する業界、職種、役職、企業規模、勤務地、求められる経験などによって給与水準が変わるため、自分と似た条件の求人を確認しながら現実的な範囲を考える必要があります。

40代の転職で希望年収を決める方法から、現年収の考え方、求人票との比較、最低希望年収の設定、未経験転職や管理職転職の場合の考え方、面接で希望年収を聞かれたときの伝え方、内定後の給与確認まで整理しますので、必要以上に自分を安く評価せず、企業側とも条件をすり合わせるための参考にしてください。

40代の転職で希望年収を決める方法

40代の転職で希望年収を決めるときは、「できれば年収700万円欲しい」といった希望だけから数字を作るのではなく、現在の年収、応募する求人の給与レンジ、自分の経験、入社後に任される役割という複数の材料を使って考えることが重要です。

企業側も採用できる人材に無制限に給与を提示できるわけではなく、ポジションごとの給与制度や採用予算があるため、自分の希望額と企業が想定する金額の両方が重なるところを探す必要があります。

まずは現在の年収を正確に確認したうえで、「希望する金額」と「これを下回ると転職しない金額」を分け、自分と近い条件の求人を見ながら調整していきましょう。

現在の年収を正確に確認する

希望年収を考える前に行いたいのが現在の年収の確認であり、毎月銀行口座へ振り込まれている手取り額ではなく、税金や社会保険料などが差し引かれる前の総支給額を基準として整理します。

会社員であれば源泉徴収票の「支払金額」を確認すると前年の給与収入を把握しやすく、転職活動で現年収を聞かれたときにも具体的な金額を答えられます。

月給だけで計算すると賞与を含め忘れることがあるほか、残業代や各種手当によって毎年の収入が変動している人もいるため、何が固定的な収入で何が変動部分なのかも分けておくと転職先と比較しやすくなります。

確認する項目	見るポイント
基本給	毎月の固定部分
固定手当	役職・職務など
残業代	年間の変動額
賞与	年間支給額
その他手当	支給条件を確認
年収	総支給額で確認

例えば現在の年収が600万円でも、そのうち100万円程度が恒常的な残業による収入なら、残業が少ない会社へ転職した場合に同じ月給水準でも年間収入が変わる可能性があります。

希望年収を決める第一歩は「現在いくらもらっていると思うか」ではなく、実際の総支給額とその内訳を数字で把握することです。

求人の年収レンジを調べる

現在の年収を確認したら、自分が応募したい業界、職種、役職の求人を複数検索し、どの程度の年収レンジで募集されているかを確認します。

一社だけを見ると、その会社独自の給与水準を市場全体の相場だと思ってしまう可能性があるため、できれば仕事内容や必要経験が似ている複数の求人を比較することが重要です。

例えば現在年収650万円の営業職でも、同業界の営業管理職へ転職する場合と、未経験業界の営業担当者へ転職する場合では、企業が評価する経験と役割が異なるため、同じ希望年収が妥当とは限りません。

• 業界
• 職種
• 役職
• 勤務地
• 企業規模
• 必須経験
• 仕事内容
• 管理人数
• 専門性

求人を見るときは年収上限だけに注目せず、下限と上限の両方を確認し、自分の経験ならレンジのどのあたりが現実的なのかを考えます。

年収500万円から800万円という求人を見つけても800万円が保証されているわけではないため、「求人の最高年収＝自分が転職した場合の年収」と考えないことが大切です。

希望年収と最低年収を分ける

40代の転職では希望年収を一つの数字だけで考えるより、「実現できればうれしい希望年収」と「これを下回るなら転職を再検討する最低年収」を分けておくと判断しやすくなります。

例えば現年収が600万円なら、希望年収を650万円、最低希望年収を580万円などと設定し、仕事内容や勤務時間などほかの条件によってどこまで調整できるのかを考える方法があります。

ただし、具体的な金額は人によって異なるため、「40代なら現年収の何％増を狙うべき」と一律に決めるのではなく、家計と市場相場の両方から判断することが重要です。

基準	意味
希望年収	できれば実現したい金額
最低年収	転職できる下限
現年収	比較の基準
求人レンジ	企業側の想定範囲

最低年収については面接で必ず企業へ伝えなければならない数字ではなく、自分が内定を判断するときの内部基準として持っておくだけでも役立ちます。

年収以外の条件が非常に良ければ最低額を調整できるのか、それとも生活上絶対に下げられないのかまで事前に決めておくと、内定が出てから感情だけで判断することを防げます。

自分の経験に値段を付ける視点を持つ

40代の希望年収を考えるときは勤続年数だけではなく、応募企業で利用できる経験をどの程度持っているかを見ることが重要です。

同じ20年の社会人経験があっても、応募先が求める顧客への営業経験を長く持っている人と、応募先ではほとんど利用しない業務だけを担当してきた人では、企業側から見た経験の価値が同じになるとは限りません。

そのため「40代だから600万円以上」「勤続20年だから高く評価されるはず」と考えるのではなく、求人票に書かれている必須条件や仕事内容と自分の職歴を照らし合わせます。

• 業界経験
• 職種経験
• 専門知識
• 顧客との関係構築
• マネジメント経験
• 業務改善経験
• プロジェクト経験
• 資格・専門技術

特に現職で高い年収を得ている場合、その金額には長期勤続による昇給、社内での評価、会社固有の役職などが含まれている可能性があり、それらが別会社でそのまま評価されるとは限りません。

反対に、特定分野で不足している専門経験などを持っていれば、現在の会社以上に経験を評価してくれる企業が見つかる可能性もあるため、年齢ではなく応募先で再現できる経験から希望年収を考えましょう。

入社後の役割から希望額を考える

希望年収の妥当性を考えるうえでは、自分が過去に何をしてきたかだけでなく、転職先でどのような責任を任されるのかも重要です。

例えば同じ営業職でも個人の売上目標を担当する営業と、10人の部下を管理しながら部門予算にも責任を持つ営業管理職では役割が異なるため、求人に設定される給与水準も異なる可能性があります。

40代では管理職経験の有無だけに注目しやすいものの、企業によっては高度な専門知識を持つスペシャリストや重要顧客を担当できる経験者を高く評価する場合もあります。

役割	確認する内容
担当者	個人の業務範囲
リーダー	チームへの責任
管理職	人員・予算・評価
専門職	必要な専門性
責任者	事業・組織への責任

求人票で役割が分からない場合は面接で「今回採用する方には入社後どのような成果を期待されていますか」と確認すると、企業がポジションへ求める価値を理解しやすくなります。

希望年収を上げたい場合も、単に「今より多く欲しい」と伝えるより、自分が担える役割や提供できる経験との関係を整理しておくことが重要です。

生活に必要な最低額を計算する

40代では市場価値だけでなく、毎月の生活を維持するために必要な収入も考えて最低希望年収を設定する必要があります。

住宅ローンや家賃、食費、教育費、保険料など固定的な支出が大きい場合、転職によって年収が大幅に下がると、仕事内容には満足していても生活面で転職を後悔する可能性があります。

まず毎月の支出を確認し、現在どの程度を貯蓄へ回しているのか、賞与を住宅費や教育費へ充てているのかなどを整理して、どこまでなら収入減を受け入れられるかを考えます。

• 住宅費
• 食費
• 教育費
• 保険料
• 自動車関連費
• 通信費
• 貯蓄
• その他固定費

年収が同じでも社会保険料や税金、家族構成などによって手取りの感覚は変わるため、額面年収だけで生活可能性を判断せず、実際の家計も確認しましょう。

最低希望年収は見栄や過去の肩書きから決めるのではなく、「この金額なら生活を維持しながら転職の目的を実現できる」という現実的な基準にすることが大切です。

年収以外の条件も金額と一緒に見る

40代で転職先を選ぶ際は年収が重要でも、金額だけを切り離して判断すると、本来転職によって改善したかった働き方を見失う可能性があります。

例えば現在年収650万円で毎月長時間残業や遠距離通勤が発生している人が、年収620万円でも残業が減り通勤時間も短くなる会社へ転職するなら、30万円の年収差だけでは転職の価値を判断できません。

一方で年収が100万円上がっても、全国転勤や頻繁な休日対応が必要になり、それが自分の生活に合わないなら、給与アップだけで良い転職だったとは言えない可能性があります。

年収と一緒に見る項目	確認ポイント
勤務時間	実際の働く時間
残業	配属部署の実態
通勤	時間・交通費
転勤	範囲・頻度
休日	日数・休日出勤
仕事内容	希望との一致
役職	責任・権限

年収を下げても転職したい条件と、年収が上がっても受け入れられない条件をあらかじめ整理しておくと、複数の内定が出た場合にも比較しやすくなります。

希望年収は会社を選ぶ重要な基準の一つですが、転職後の生活と仕事全体を評価するための一項目として扱いましょう。

希望額に根拠を持たせる

希望年収を企業へ伝えるときに重要なのは、「40代だから」「今より給料を上げたいから」という理由だけではなく、その金額を希望する根拠を自分なりに整理しておくことです。

例えば現在の年収、同じ職種の求人相場、応募先で利用できる専門経験、管理経験などを確認したうえで金額を決めれば、面接で質問されても説明しやすくなります。

厚生労働省の令和2年転職者実態調査では、転職者の処遇を決める際に企業が重視した要素として「これまでの経験・能力・知識」が大きな位置を占めているため、自分の経験を応募先の仕事と結び付けて説明することが重要です。

• 現在の年収
• 求人の給与レンジ
• 同職種の求人相場
• 経験年数
• 専門性
• 管理経験
• 応募先で担う役割

ただし、根拠があるから必ず希望額が認められるわけではなく、企業には給与制度や採用予算があるため、自分の希望と企業の条件が一致しないこともあります。

希望年収は企業へ要求を突き付けるための数字ではなく、お互いが納得できる条件を確認するための基準として準備しておきましょう。

40代で現在より高い希望年収を出すときの考え方

転職を機会に年収を上げたいと考える40代もいますが、「現在より100万円高く希望してよいのか」といった疑問に一律の正解はありません。

同業界・同職種への転職で経験をそのまま利用できる場合や、より責任の大きいポジションへ移る場合は現在以上の給与を提示される可能性がありますが、希望額と採用条件に大きな差があれば選考や条件交渉に影響することもあります。

年収アップを希望するなら、希望額だけを決めるのではなく、企業がその金額を支払う理由となる経験や役割を整理しておきましょう。

同業界・同職種なら経験の再現性を見る

現在と同じ業界や職種へ転職する場合は、これまで蓄積してきた経験を新しい会社でも利用しやすいため、希望年収を考えるうえで有利な材料になることがあります。

例えば法人営業で特定業界の顧客を10年以上担当してきた人が、同じ顧客層を持つ競合企業へ転職する場合、業界知識、商談経験、顧客理解などを比較的早く仕事へ生かせる可能性があります。

ただし、同じ業界というだけで年収アップが保証されるわけではなく、企業規模、給与制度、担当する役割などによって提示額は異なります。

• 同じ顧客を担当できる
• 商品知識を応用できる
• 業界知識を生かせる
• 同じ職種経験がある
• 短期間で業務を理解できる
• 成果の再現性を説明できる

過去の成果を伝える際も「営業成績が良かった」という説明だけではなく、どのような顧客へ、どのような方法で成果を出したかまで整理すると経験の再現性を説明しやすくなります。

年収アップを希望するなら、自分の経験が新しい会社のどの課題に利用できるかまで言語化しておきましょう。

管理職なら肩書きより責任範囲を見る

40代で管理職として転職する場合は、現在の「課長」「部長」という肩書きだけで希望年収を決めるのではなく、転職先で任される組織規模や責任範囲を確認する必要があります。

同じ課長という名称でも、5人のチームを管理する会社と50人規模の組織を管理する会社では仕事の内容が異なり、予算管理、人事評価、採用、事業計画など担当する範囲も企業によって変わります。

また、管理職でも自分で顧客を担当するプレイングマネージャーなのか、組織管理に専念するのかによって必要な能力は異なります。

確認項目	内容
管理人数	組織の規模
予算責任	担当する金額
評価権限	部下評価の範囲
採用	人員計画への関与
実務	プレーヤー業務の割合
経営参加	事業計画への関与

現職で管理職手当を受け取っている人は、転職先の役職制度や残業代の扱いなども含めて比較し、単純な月給だけで条件を判断しないようにしましょう。

希望年収を伝える際も「現在課長なのでこの金額」という説明より、管理してきた人数や成果、転職先で担える役割を根拠にするほうが仕事内容とのつながりを示しやすくなります。

年収アップだけを転職目的にしない

年収アップを転職目的にすること自体に問題はありませんが、提示年収だけを見て会社を選ぶと、仕事内容や労働時間など別の条件を見落とす可能性があります。

例えば年収が80万円上がっても、固定残業代が増える、出張が多くなる、休日対応が発生する、責任範囲が大幅に広がるなど、収入増加と同時に負担が増える場合があります。

反対に年収アップに加えて専門性を高められる、新しいマネジメント経験を積めるなど、将来のキャリアにもつながるなら転職によって得られるものが増えます。

40代では次の会社で50代を迎える可能性もあるため、入社時の給与だけではなく、その会社で数年働いたときにどのような経験が残るかも確認することが重要です。

年収アップを希望する場合ほど、仕事内容、役割、労働時間、勤務地、今後のキャリアを並べ、増える収入と引き換えに何が変わるのかを確認しましょう。

40代で年収が下がる可能性がある転職の考え方

40代で転職するなら絶対に現在の年収を維持しなければならないと考える人もいますが、仕事内容や転職する分野によっては現在より低い条件を提示される場合があります。

特に未経験職種への転職、役職を外れて実務担当者へ移る転職、給与水準の異なる業界への転職では、現在の年収をそのまま維持することが難しいケースも考えられます。

重要なのは年収が下がること自体を成功・失敗の基準にせず、下がる金額と引き換えに何を得られるのか、家計上受け入れられるのかを具体的に判断することです。

未経験転職では現在の年収を基準にしすぎない

40代で未経験業界や未経験職種へ転職する場合、これまでの社会人経験すべてがゼロになるわけではありませんが、企業が必要とする専門経験を持っていなければ現在と同水準の給与が提示されない可能性があります。

例えば管理部門で長く働いてきた人が未経験の営業職へ移る場合、コミュニケーション力や社内調整経験は利用できても、顧客開拓や営業目標達成の経験については新しく身につける必要があります。

その場合は現在年収だけを基準に求人を探すのではなく、未経験者を対象にした求人の給与水準を確認したうえで、利用できる経験によってどこまで評価されるかを考えます。

• 転用できる経験
• 不足する専門経験
• 入社後に学ぶ内容
• 未経験者の給与水準
• 将来の昇給可能性
• 生活上許容できる減収

年収が下がっても希望する職種へ移ることを優先するのか、現在の収入維持を優先して経験を生かせる職種を探すのかによって、転職戦略は変わります。

未経験転職では「いくら下がるか」だけではなく、その経験を積むことで3年後や5年後にどのような選択肢が生まれるかまで考えましょう。

役職を外れる場合は給与構成を比較する

現在管理職として働いている人が、転職を機に管理職から離れて専門職や実務担当者になりたい場合は、役職手当などがなくなることで年収が下がる可能性があります。

管理職としての負担が転職理由になっているなら、一定の減収を受け入れてでも実務へ戻ることが本人にとって良い選択になるケースもあります。

一方で、役職を外れても専門職として高い給与を設定している企業もあるため、「管理職を辞めれば必ず年収が大幅に下がる」と決めつけず、複数の求人を確認しましょう。

現在	転職先で確認
基本給	基本給
役職手当	職務・専門手当
賞与	賞与制度
残業代	残業代の扱い
退職金	退職金制度
その他手当	各種手当

現在の肩書きを維持することが目的なのか、仕事内容を変えることが目的なのかを明確にすると、年収をどこまで優先するかも決めやすくなります。

40代だから管理職でなければならないと考えず、自分が今後どのような働き方をしたいのかと収入のバランスから判断しましょう。

年収減少を受け入れる前に家計を確認する

「やりたい仕事だから多少年収が下がってもいい」と考える場合でも、内定を承諾する前に具体的な家計への影響を計算することが大切です。

例えば年収が50万円下がる場合と150万円下がる場合では生活への影響が異なり、賞与が減ることで住宅ローンや教育費の支払い計画が変わることもあります。

転職直後だけでなく、今後数年間に予想される大きな支出も考え、減収した状態でも必要な貯蓄を続けられるかを確認しましょう。

• 毎月の固定費
• 年間の特別支出
• 教育費
• 住宅ローン
• 貯蓄額
• 退職金の違い
• 賞与への依存度

家族がいる場合は、自分だけで「多少下がっても大丈夫」と判断せず、転職によって家計がどの程度変化するのかを共有しておくことも重要です。

年収が下がる転職でも納得できるケースはありますが、「想像より手取りが少なかった」という理由で後悔しないよう、金額を具体化してから決めましょう。

40代が面接で希望年収を聞かれたときの伝え方

転職の面接では、企業から現在の年収や希望年収を質問されることがあります。

企業側には採用予算とのミスマッチを確認する目的などがあるため、希望年収を聞かれたからといって「高い金額を答えたら印象が悪い」「低く言えば採用されやすい」と単純に考えず、事前に決めた金額を落ち着いて伝えることが重要です。

40代では現在の給与水準が高い人もいるため、現年収、希望額、その根拠を整理しておけば突然質問されても答えやすくなります。

希望年収は具体的な金額で答える

面接で「希望年収はいくらですか」と質問されたときに、「できるだけ高いほうがいいです」「特にありません」とだけ答えると、企業側が希望条件を把握しにくくなります。

自分の中で希望額が決まっているなら、「現在の年収が約600万円ですので、これまでの経験を踏まえて650万円程度を希望しております」のように具体的な数字で伝える方法があります。

ただし、仕事内容の詳細を聞く前の初期選考で質問され、まだ適切な金額を判断できない場合は、求人の給与レンジを踏まえて柔軟に相談したいという考え方を伝える方法もあります。

• 現在の年収
• 希望する年収
• 希望額の根拠
• 求人の給与レンジ
• 条件面の柔軟性

希望年収を答える目的は給与交渉で相手に勝つことではなく、企業側が想定する条件と自分が希望する条件に大きな差がないかを確認することです。

必要以上に低い金額を答えて後から変更しようとするより、応募前に自分の基準を整理し、一貫した説明ができるようにしておきましょう。

年収アップを希望するなら理由を添える

現在より高い年収を希望する場合は、単に「今より100万円上げたいです」と伝えるのではなく、応募先で利用できる経験や求められる役割を理由として説明できるようにします。

例えば「現在は年収600万円ですが、同業界で15年間法人営業を担当し、直近5年間はチームマネジメントも経験しているため、今回のポジションでは650万円程度を希望しています」といった考え方です。

もちろん、このように伝えれば希望額が認められるという意味ではなく、企業の給与制度や採用予算によって提示できる金額は変わります。

根拠にしやすい項目	説明する内容
業界経験	経験年数・専門領域
職種経験	担当業務・成果
管理経験	人数・責任範囲
専門性	技術・資格・知識
現年収	現在の総支給額
応募先の役割	期待される仕事

生活費が増えたから、住宅ローンがあるからという事情は本人にとって重要でも、企業がその金額を支払う業務上の根拠とは別の話になります。

企業へ説明するときは個人的な支出より、応募先で提供できる経験や能力を中心に希望額の理由を整理しましょう。

「御社規定に従います」だけで終わらせない

希望年収について「御社規定に従います」と答える方法もありますが、自分に絶対に譲れない最低条件がある場合は、すべて企業へ任せる回答が適しているとは限りません。

特に現在年収600万円で、家計上550万円未満では転職が難しい人が何も希望を伝えず、最終的に500万円を提示された場合、選考に使った時間が双方にとって無駄になる可能性があります。

求人レンジが明示されていて自分の希望が範囲内なら、「現年収を踏まえて600万円程度を希望しておりますが、具体的な条件については御社の規定や今回の役割を踏まえてご相談できればと考えています」など、希望と柔軟性の両方を示す方法があります。

反対に本当に年収へのこだわりがなく、仕事内容を最優先する場合は企業規定を尊重する考えを伝えても構いませんが、それでも提示された条件で生活できるかは自分の中で確認しておく必要があります。

希望年収を伝えることはわがままではなく、転職後のミスマッチを避けるための条件確認でもあるため、自分に必要な条件は曖昧にしすぎないようにしましょう。

40代が内定後に年収条件を確認するポイント

希望年収を伝えて選考を通過しても、内定が出た時点で希望額がそのまま認められているとは限りません。

求人票には年収の範囲が書かれている場合がありますが、最終的には自分に提示された基本給、賞与、手当などの具体的な条件を確認してから、現在の会社を退職して転職するか判断する必要があります。

特に40代では家計や今後のキャリアへの影響が大きいため、「内定が出たからすぐ承諾する」のではなく、年収の構成と仕事内容をセットで確認しましょう。

提示年収の内訳を見る

内定時に「想定年収650万円」と提示されたら、650万円という総額だけではなく、何を積み上げてその金額になっているのかを確認します。

基本給と賞与で構成される場合もあれば、固定残業代や各種手当を含んでいる場合もあり、賞与についても固定額ではなく会社や本人の業績によって変動する可能性があります。

現在の年収と比較するときは、現在と転職先の給与を同じ基準にそろえ、固定部分と変動部分を分けて見ることが重要です。

• 基本給
• 固定残業代
• 役職手当
• 職務手当
• 賞与
• インセンティブ
• その他手当
• 昇給制度

例えば年収650万円のうち成果連動のインセンティブが大きな割合を占める会社と、基本給中心で650万円が設定されている会社では収入の安定性が異なります。

「年収はいくらか」だけではなく、「その年収はどの条件なら実現するのか」まで理解してから現在の収入と比較しましょう。

求人票の上限と提示額を混同しない

求人票に「年収500万円〜800万円」と書かれている求人へ応募した場合でも、内定時に自分へ800万円が提示されるとは限りません。

年収レンジは複数の経験レベルや役割を想定して設定されている場合があり、企業が応募者の経験を評価した結果、レンジ内の具体的な金額が提示されることがあります。

そのため、求人票の上限を前提に家計や退職を決めるのではなく、自分への正式な提示条件を確認してから判断します。

段階	年収の考え方
求人検索	給与レンジを確認
応募時	希望額を整理
面接時	双方の条件を確認
内定時	具体的な提示額を確認
承諾前	内訳と条件を最終確認

提示額が希望より低い場合は、仕事内容やほかの条件を含めて受け入れられるのかを考え、必要であれば企業や転職エージェントを通して条件について確認します。

上限額がもらえなかったことだけで企業の評価が低いと決めつけず、自分が希望する最低条件を満たしているかという基準で判断しましょう。

年収以外も含めて最終判断する

最終的な転職判断では、提示された年収だけではなく、仕事内容、勤務時間、休日、勤務地、役職、転勤、今後のキャリアなどを一覧にして現在の会社と比較します。

例えば現年収650万円から620万円へ下がっても、残業が大幅に減り、希望していた専門職へ移れ、通勤時間も短縮されるなら、その30万円をどう評価するかは本人の転職目的によって変わります。

一方で年収が700万円へ上がっても、希望していなかった管理職業務が中心になり、全国転勤が発生するなら、給与以外の条件を含めて慎重に考える必要があります。

• 提示年収
• 仕事内容
• 役職・責任
• 勤務時間
• 休日
• 勤務地
• 転勤
• 将来のキャリア

転職活動を始める前に「年収を最優先する」「仕事内容を変えるなら50万円までの減収は許容する」など自分の基準を決めておくと、内定後にも一貫した判断ができます。

40代では一つの条件だけを最大化しようとするより、今後数年間を納得して働ける条件になっているかという視点で最終的な転職先を決めましょう。

40代の希望年収は現年収と市場相場を比べて決めよう

40代の転職で希望年収を決めるときは、年齢だけを基準に「最低でも600万円」「現在より100万円アップ」と決めるのではなく、現在の額面年収、自分と近い仕事内容の求人レンジ、これまでの経験、応募先で期待される役割という複数の材料を使って考えることが重要です。

まず源泉徴収票などから現在の年収を正確に把握し、希望年収と転職可能な最低年収を分けたうえで、同じ業界や職種の求人を複数確認すると、自分の希望が市場から大きく離れていないか判断しやすくなります。

現在より高い年収を希望する場合は、単に収入を増やしたいという理由ではなく、業界経験、専門知識、マネジメント経験など応募企業で利用できる能力を整理し、なぜその金額を希望するのか説明できるようにしておきましょう。

反対に未経験職種へ移る場合や管理職から実務担当者へ移る場合などは年収が下がる可能性もありますが、減収しただけで転職が失敗とは限らず、希望する仕事、労働時間、勤務地、今後身につく経験などと引き換えに受け入れられる金額かを考える必要があります。

最終的には「40代の平均年収はいくらか」よりも、「自分の経験なら応募先でどの程度の価値を提供でき、その金額で自分と家族の生活を維持しながら納得して働けるか」が重要ですので、採用されるために必要以上に希望額を下げることも、現在の年収だけに固執することも避け、自分と企業の双方が納得できる年収条件を探しましょう。