40代で転職回数が多いと不利になる？回数より経験の一貫性と定着性を伝えよう！

40代で転職を考えているものの、「これまで何社も辞めているから採用されないのでは」「履歴書に会社名が並ぶと印象が悪そう」「面接で転職理由を聞かれるのが怖い」と不安を感じる人は少なくありません。

特に40代になると20代や30代より職歴そのものが長くなるため、転職回数が増えていること自体は珍しいとは言い切れず、厚生労働省が掲載する2015年から2022年までの調査をまとめた資料でも、40〜49歳では男性の63.6％、女性の84.3％が1回以上の転職を経験しており、5回以上の割合も男性14.3％、女性22.7％となっています。

一方で、転職回数をまったく気にしない企業ばかりではなく、短期間での退職が繰り返されている場合や、転職理由に一貫性が見えない場合には、「採用しても早期に退職するのではないか」「今回の仕事を本当に希望しているのか」と確認される可能性があります。

そのため、40代で転職回数が多い場合に重要なのは、過去の回数を隠したり無理に正当化したりすることではなく、それぞれの職場で何を経験し、どのような能力を積み上げ、その経験を応募先でどう生かせるのかを分かりやすく整理することです。

転職回数の目安だけで自分の可能性を判断せず、職歴の見せ方、職務経歴書のまとめ方、面接での転職理由、短期離職がある場合の説明、応募先の選び方まで確認し、自分のキャリア全体を一つの流れとして説明できる状態を作っていきましょう。

40代で転職回数が多いと不利になる？

40代で転職回数が多いからといって、一律に転職できないと考える必要はありませんが、採用企業によって転職回数に対する考え方が異なることは理解しておく必要があります。

dodaが採用担当者へ行った調査では、40代の転職希望者について「転職回数は選考に影響しない」とした回答が24.3％で最も多い一方、「3回目から」が19.4％、「6回目以上から」が17.5％となっており、何回なら必ず不利になるという共通の境界線があるわけではありません。

40代では回数だけを見るより、これまでに何を経験してきたのか、応募する仕事に必要な能力があるのか、転職理由に納得できる背景があるのか、入社後に定着して働けそうかという複数の観点から判断されると考えて準備することが大切です。

転職回数だけで採否は決まらない

40代で転職回数が多いと「何回以上ならアウトなのか」が気になりますが、採用基準は企業や募集するポジションによって異なるため、すべての求人に当てはまる回数の基準を設定することはできません。

例えば複数企業で同じ専門分野の経験を積み上げてきた人と、短期間で職種を次々に変更してきた人では、同じ転職回数でも採用担当者から見えるキャリアの内容は異なります。

また、会社都合による離職、契約満了、事業縮小など本人の意思だけでは説明できない転職もあるため、単純な回数だけでキャリア全体を判断することはできません。

• 転職した回数
• 各社の在籍期間
• 転職した理由
• 経験した仕事内容
• キャリアの共通点
• 応募先との一致度
• 今後の定着性

実際の転職活動では「転職回数が多い」という一つの特徴だけを見るのではなく、職務経験、専門性、成果、応募先との関連性などを含めて自分の経歴を整理する必要があります。

回数という変更できない数字に意識を集中させるより、企業が今回の採用で確認したい材料を職務経歴書や面接で説明できる状態にするほうが具体的な対策になります。

40代では転職経験者自体が珍しくない

厚生労働省が2026年に掲載している性・年齢別転職回数の資料では、2015年から2022年までの調査回答者について、40〜49歳で転職経験が0回だった割合は男性36.4％、女性15.7％となっています。

逆に考えると同資料では40代男性の63.6％、女性の84.3％が1回以上転職を経験しており、40代で転職歴があることそのものを極端に特殊な経歴だと考える必要はありません。

さらに5回以上の転職経験がある割合も40代男性で14.3％、女性で22.7％となっているため、「転職回数が複数回あるのは自分だけだ」と考えて必要以上に不安になる必要はないでしょう。

40〜49歳	男性	女性
転職0回	36.4％	15.7％
転職1回	17.5％	17.7％
転職2回	14.3％	18.3％
転職3回	11.5％	16.7％
転職4回	6.0％	8.9％
転職5回以上	14.3％	22.7％

ただし、これは40代に転職経験者がどの程度いるかを示す資料であり、転職回数が選考結果へどの程度影響するかを直接示すデータではない点には注意が必要です。

「転職経験者は珍しくない」という事実と「何回転職しても選考へ影響しない」という話は別であるため、回数を気にしすぎない一方で、自分の転職歴を説明する準備はしておきましょう。

短期離職の回数は分けて考える

転職回数が多い人ほど確認したいのが、それぞれの会社にどの程度在籍していたのかという点であり、10年以上のキャリアの中で複数回転職したケースと、短期間の退職を続けているケースを同じように考えることはできません。

採用企業の立場では採用や教育にも時間や費用がかかるため、短期間での離職が繰り返されていれば、「今回も同じ理由で辞める可能性はないか」を確認したいと考えることがあります。

その場合は過去の退職を無理に前向きな出来事へ変換するより、それぞれの転職理由を簡潔に説明したうえで、過去の経験から何を学び、今回はどのような基準で応募先を選んでいるのかを伝えることが重要です。

• 短期離職の理由
• 退職時の状況
• 経験から学んだこと
• 現在の転職軸
• 応募企業を選んだ理由
• 今後実現したい働き方

例えば仕事内容を十分確認せず入社してミスマッチが起きた経験があるなら、今回は求人内容だけで判断せず、面接で期待される役割を具体的に確認していることまで説明できます。

短期離職そのものを消すことはできませんが、同じ状況を繰り返さないために何を変えたのかを示すことで、今回の応募について企業が判断できる材料を増やせます。

キャリアの一貫性があるか整理する

複数の会社を経験していても、一貫して法人営業を担当してきた、経理領域の専門性を高めてきた、ITエンジニアとして担当工程を広げてきたなど共通点があれば、職歴全体を一つのキャリアとして説明しやすくなります。

会社名が何度変わっているかだけではなく、それぞれの会社で担当した仕事を並べ、共通する顧客、専門分野、役割、能力などを探してみましょう。

異なる業界へ転職していても営業という職種が共通していたり、異なる職種でも顧客対応や業務改善という能力が共通していたりするため、表面的な職種名だけで判断しないことがポイントです。

職歴の変化	探したい共通点
業界が違う	職種・顧客・営業手法
職種が違う	能力・役割・専門知識
会社規模が違う	担当業務・成果
役職が違う	責任範囲・専門性
雇用形態が違う	実際の仕事内容

東京労働局が公開している転職が多い場合の職務経歴書例でも、職務内容を整理してキャリア式でまとめる方法が示されており、勤務先を時系列で並べる以外にも経験を伝える方法があります。

転職回数を目立たなくするために事実を隠すのではなく、複数の職場を通じて積み重ねてきた経験の共通項を見つけ、採用担当者がキャリアを理解しやすい形に整理しましょう。

職種がバラバラでも共通する能力を探す

営業、販売、事務、カスタマーサポートなど異なる仕事を経験してきた人は、「自分には一貫したキャリアがない」と感じやすいですが、職種名が違っていても仕事で使ってきた能力には共通点がある場合があります。

例えば販売では顧客の要望を把握し、営業では顧客へ提案し、カスタマーサポートでは問い合わせへ対応してきたなら、顧客対応やニーズ把握という経験を共通項として整理できます。

また、事務から営業企画、営業から管理部門など仕事内容が変わっていても、Excelを使った数値管理、社内調整、業務改善、プロジェクト管理など持ち運べる能力があるかもしれません。

• 顧客対応
• 提案
• 社内調整
• 数値管理
• 進捗管理
• 問題解決
• 業務改善
• 後輩指導
• マネジメント

ただし、無関係な経験を無理に一つのストーリーへまとめる必要はなく、方向性を変えた時期があるなら、その理由を説明したうえで現在まで継続している経験を示す方法もあります。

「転職回数が多く職種もバラバラ」という表面的な情報から自分のキャリアを評価するのではなく、実際に何をしてきたのかまで分解して応募先との接点を探しましょう。

転職によって増えた経験を具体化する

転職回数が多いことには注意点がある一方、複数の会社で働いたからこそ異なる顧客、商品、組織、業務フローなどを経験している場合もあります。

重要なのは「いろいろな会社を経験しているので適応力があります」と抽象的に主張することではなく、環境が変わった際にどのように仕事を覚え、どのような成果につなげたのかを事実で説明することです。

例えば複数企業で営業を経験しているなら、法人と個人、新規と既存、大企業と中小企業など異なる営業環境への対応経験を整理することで、自分が対応できる範囲を具体的に伝えられます。

転職で変化したもの	経験として整理する視点
業界	業界知識の幅
顧客	対応できる顧客層
商品	商材理解・提案経験
会社規模	異なる組織への対応
役割	担当範囲の拡大
職位	責任・管理経験

複数社を経験したこと自体を強みにするのではなく、そこで得た経験の中から応募先で利用できるものを選ぶことがポイントです。

転職歴を説明するときは「回数が多いけれど問題ありません」と弁明する方向ではなく、「これまでの経験の中で今回の仕事に生かせるものはこれです」と仕事の話へつなげましょう。

今後の定着性を説明できるようにする

転職回数が多い応募者に対して企業が確認したいことの一つが、今回採用した場合にどのような考えで働こうとしているのかという点です。

特に短期離職が続いている場合は、「長く働きたいです」と言うだけではなく、過去に転職した理由と今回の応募理由がどのようにつながっているのかを説明できるようにしておきましょう。

例えば専門分野を広げる目的で複数社を経験してきたのであれば、現在はどの分野で経験を深めたいのか、その環境が応募企業の仕事内容とどう一致しているのかまで説明します。

• 今回の転職理由
• 仕事選びの基準
• 応募企業を選んだ理由
• 生かしたい経験
• 今後深めたい専門性
• 中長期的に担いたい役割

逆に、「給与が良さそうだから」「今の会社が嫌だから」という理由だけでは、過去と同じように条件が変われば再び転職するのではないかという疑問が残る可能性があります。

今後の定着性は勤続年数を約束することではなく、自分が仕事を選ぶ基準を明確にし、その基準と応募先が合っている理由を説明することだと考えましょう。

回数を隠すより正確に伝える

転職回数が多いと履歴書から一部の勤務先を消したくなるかもしれませんが、自分に不利だと感じる経歴を都合よく変更するのではなく、職歴は正確に整理することが基本です。

職歴が多く履歴書へ書ききれない場合も、レイアウトを調整したり職務経歴書と組み合わせたりする方法があるため、単純に職歴を省略する前に応募書類全体の構成を検討しましょう。

転職回数を目立たせないことを目的にすると「どう隠すか」に意識が向きますが、採用担当者が知りたいのは、どこで働き、どのような経験をして、現在何ができるのかという情報です。

避けたい考え方	代わりに行うこと
職歴を隠す	正確に整理する
回数を弁明する	経験を説明する
理由を美化する	事実を簡潔に伝える
長く説明する	要点を整理する
過去だけを語る	応募先へつなげる

職務経歴書ではすべての会社を同じ情報量で説明する必要はなく、応募先に関連する経験を詳しくし、それ以外を簡潔に整理することで読みやすさを高められます。

経歴を正確に示したうえで、その中から採用判断に必要な情報を見つけやすく編集することが、転職回数の多い40代には特に重要です。

転職回数が多い40代の職務経歴書の作り方

転職回数が多い40代では、職歴を時系列に並べるだけの職務経歴書にすると情報量が増え、「結局この人は何ができるのか」が読み手へ伝わりにくくなることがあります。

職務経歴書の目的は転職した回数を説明することではなく、これまでの仕事で得た経験や能力を示し、応募先の仕事でどのように生かせるか判断してもらうことです。

そのため冒頭の職務要約でキャリア全体を短く整理し、その後の職務経歴では応募先に関連する経験へ情報量を配分し、必要に応じてキャリア式なども検討するとよいでしょう。

職務要約でキャリア全体を先に伝える

複数社を経験している場合は、採用担当者がすべての職歴を読まなければ人物像を理解できない構成を避け、冒頭に職務要約を置いて自分が何の経験者なのかを示します。

職務要約では会社名を順番に並べるだけでなく、社会人経験のおおよその流れ、中心となる職種、経験した業界、得意分野、直近の役割などを簡潔に整理します。

例えば5社で営業を経験しているなら、「5回転職しました」から始めるのではなく、法人営業を中心に何年程度経験し、どのような顧客や商材を担当してきたのかという仕事の情報を前に出します。

• 経験年数
• 中心となる職種
• 主な業界
• 顧客層
• 専門分野
• 直近の役割
• 主な強み

転職によって職種が変わっている場合は、現在につながる経験や複数職種に共通する能力を示すことで、職歴の全体像を理解してもらいやすくなります。

職務要約は転職回数を説明する欄ではなく、「この応募者の詳しい経歴を読むときに何へ注目すればよいか」を採用担当者へ示す案内役として使いましょう。

応募先に関係する経験へ情報量を配分する

40代で勤務先が多い場合、すべての会社について仕事内容を同じ分量で書くと職務経歴書が長くなり、応募先にとって重要な経験が埋もれてしまうことがあります。

基本的な職歴は正確に示しながら、直近の仕事や応募先に関連する経験を詳しく書き、古く関連性の低い仕事については必要な情報へ絞るというメリハリを付けます。

例えば現在経理職へ応募しているなら、過去の販売経験を何ページも使って説明するより、経理、会計、予算管理、Excelなど今回の業務に関連する経験を詳しく示すほうが採用担当者は判断しやすくなります。

職歴	情報量の考え方
直近・関連性が高い	詳しく記載
過去・関連性が高い	必要部分を詳しく記載
直近・関連性が低い	要点を記載
過去・関連性が低い	簡潔に整理
重要な成果	背景と行動も記載

職歴を省略して存在しなかったことにするのではなく、採用担当者が今回の募集について判断するために必要な情報へ重点を置くという考え方です。

完成後は「自分の人生がすべて書かれているか」ではなく、「この求人に必要な経験がすぐ見つかるか」という読み手の視点で見直しましょう。

キャリア式も選択肢にする

転職回数が多く、複数企業で同じような職種を経験している場合や、職種ごとに経験を整理したほうが強みを理解しやすい場合は、キャリア式の職務経歴書も選択肢になります。

キャリア式とは勤務先を時系列だけで説明するのではなく、営業、販売、管理など経験した職務分野を軸として整理する方法で、東京労働局でも転職が多い場合の記載例として公開されています。

例えば5社のうち3社で販売、2社で営業を担当しているなら、販売経験と営業経験に分け、それぞれの担当商品、顧客、業務内容、実績などをまとめることで能力の共通点が見えやすくなります。

ただしキャリア式を使えば転職歴を書かなくてよいという意味ではなく、勤務先や在籍期間など必要な情報を正確に示しながら、職務能力を理解しやすい構成へ整理することが目的です。

時系列のほうがキャリアアップの流れを説明しやすい人もいるため、転職回数だけを理由に形式を決めず、自分の経験を最も分かりやすく伝えられる構成を選びましょう。

転職回数を面接で聞かれたときの答え方

転職回数が多い40代の面接では、これまでの退職理由や転職理由について質問される可能性を考え、事前に説明を整理しておくことが重要です。

ここで避けたいのは、過去の会社への不満を長く話すことと、すべての退職理由を無理に「成長のためでした」と前向きな話へ置き換えることです。

事実を簡潔に説明し、それぞれの経験から何を得たのか、現在はどのような基準で仕事を選び、なぜ今回の会社へ応募しているのかという未来の話へつなげましょう。

転職理由を一社ずつ整理する

面接前にはこれまで在籍した会社を一覧にして、入社理由、退職理由、在籍中に得た経験を一社ずつ整理しておくと、質問されたときに説明がぶれにくくなります。

会社都合、契約満了、家庭事情、キャリア変更など事実として明確な理由がある場合はその内容を簡潔に伝え、自分の意思による転職なら何を求めて次の会社へ移ったのかを整理します。

複数回の転職理由がすべて異なるように見えても、専門性を高めたい、担当領域を広げたい、顧客に近い仕事をしたいなど共通する考え方がないか確認してみましょう。

• 入社した理由
• 担当した仕事
• 得た経験
• 退職した理由
• 次の会社を選んだ理由
• 現在につながったこと

一社ごとの説明が長くなりすぎると本題である応募先への志望理由が薄くなるため、退職理由そのものは必要な範囲で簡潔にすることも大切です。

採用担当者が過去の経歴を理解したうえで「今回はなぜ転職するのか」「なぜ当社なのか」を判断できるように、過去から現在までをつなげて準備しましょう。

ネガティブな理由は事実と希望を分ける

上司との関係、評価への不満、仕事内容のミスマッチなどが実際の退職理由だった場合、事実を偽る必要はありませんが、相手への批判だけで説明を終えないことが重要です。

例えば仕事内容が入社前の想定と違っていたなら、「会社が悪かった」と話し続けるのではなく、どのような違いがあり、自分は今後どの仕事を担当したいと考えるようになったのかへつなげます。

人間関係が理由の場合も特定の人物への批判に終始すると、応募先で同様の問題が起きた場合の対応について疑問を持たれる可能性があるため、自分が改善のために行ったことも整理しておきます。

過去の事情	説明で加える視点
仕事内容の違い	今後担当したい仕事
評価への不満	希望する役割
人間関係	改善のための行動
給与	仕事・役割との関係
会社の将来性	今後深めたい分野
長時間労働	希望する働き方

転職理由を無理に美しい話へ変えるのではなく、事実として何があり、それを踏まえて今回はどのような環境を選んでいるのかを説明することがポイントです。

過去の不満の説明に時間を使うより、経験を踏まえて現在の転職軸が明確になったことを伝え、今回の応募とのつながりを示しましょう。

最後は今回の志望理由につなげる

転職回数について質問されたときの回答は、過去の説明だけで終わらせず、最終的に「だから今回この会社を選んでいる」という現在の志望理由へつなげることが重要です。

例えば複数の営業職を経験してきたなら、さまざまな顧客への提案経験を積んだ結果、今後は特定業界の法人営業で専門性を深めたいと考え、その仕事ができる応募先を選んだという流れを作れます。

職種を変更してきた場合も、それぞれの仕事で顧客対応、業務改善、管理などの経験を積み、現在はその中でも最も強みを発揮できる領域へ軸を定めたと説明できる場合があります。

重要なのは過去のすべての転職が完璧な判断だったと主張することではなく、経験を通じて現在の仕事選びの基準がどのように形成されたのかを相手が理解できるようにすることです。

今回の応募理由が明確であれば、転職回数についての質問を防御する場ではなく、これまでの経験と今後のキャリアを説明する機会として利用できます。

転職回数が多い40代が求人を選ぶポイント

転職回数への不安を減らすには応募書類や面接だけでなく、これまでの経験が評価されやすい求人を選ぶことも重要です。

40代で複数社を経験しているなら、それぞれの職場で蓄積した専門知識、顧客経験、業務改善、マネジメントなどを分解し、その経験を必要としている求人を探します。

同時に、再び短期離職することを避けるため、給与や会社名だけでなく仕事内容、期待される役割、組織、働き方などを選考中に確認し、自分の転職理由が本当に解決できるのかを見極めることも大切です。

経験が重なる求人を優先する

転職回数が多いことに加えて、応募する仕事との経験の重なりも少ない場合は、企業側が採用後の活躍を判断する材料が少なくなるため、まず自分の経験を比較的そのまま生かせる求人を探す方法があります。

例えば複数社で法人営業を経験しているなら、会社が変わっていても顧客層、商材、営業方法などが応募先と重なれば、これまでの経験を具体的に説明できます。

同じ職種だけに限定する必要はなく、業界知識を利用できる隣接職種や、顧客対応・調整・管理など共通する能力を使える仕事も候補になります。

• 同業界・同職種
• 異業界・同職種
• 同業界・隣接職種
• 顧客層が共通する仕事
• 専門知識を使える仕事
• 管理経験を使える仕事
• 業務改善経験を使える仕事

経験が重なる求人だけへ応募しなければならないわけではありませんが、完全未経験の求人ばかりへ応募して結果が出ない場合は、転職回数だけでなく経験との一致度が影響している可能性も考える必要があります。

応募結果を見ながら、どの業界や職種では書類選考を通過しやすいかを確認し、自分の経験が評価されやすい領域を探しましょう。

短期離職を繰り返した原因を確認する

過去に短期離職が複数回ある場合は、次の求人へ応募する前に「なぜ長く続かなかったのか」を自分なりに整理することが、同じ状況を避けるために重要です。

仕事内容を十分確認していなかった、給与だけで決めた、企業規模を重視しすぎた、働き方が希望と違ったなど、自分の求人選びに原因があった場合は今回の選び方を変える必要があります。

一方、会社都合や家庭事情など自分ではコントロールしにくい理由が重なっていた場合も、今回は長く働くためにどの条件を確認すべきかを整理しておきます。

過去のミスマッチ	今回確認する項目
仕事内容	具体的な担当業務
役割	期待される成果
勤務時間	働き方の実態
勤務地	転勤・異動の可能性
給与	提示条件・評価制度
組織	配属先・チーム構成
キャリア	将来担当できる仕事

面接では自分を評価してもらうことだけに集中せず、入社後のミスマッチを防ぐために必要な情報を確認する機会として逆質問も活用しましょう。

転職回数そのものを減らすことはできませんが、これからの転職回数を必要以上に増やさないための求人選びは現在から変えられます。

応募結果を記録して調整する

「転職回数が多いから書類が通らない」と感じても、不採用の理由が企業から詳しく伝えられるとは限らないため、自分で原因を一つに断定することは避けましょう。

応募した求人について業界、職種、必須経験、自分との一致度、転職回数に関する記載方法、書類選考の結果などを記録すると、どの条件で反応が得られているか確認しやすくなります。

同業界・同職種では面接へ進むのに未経験職種では通らないなら、転職回数だけではなく経験との一致度が影響している可能性を考えられます。

反対に経験が十分一致している求人でもほとんど書類選考を通過しないなら、職務要約、職務経歴書の構成、自己PR、希望条件などを第三者にも確認してもらう余地があります。

一社ごとの不採用に過度に意味を持たせず、複数の応募結果から傾向を見つけ、求人選びと応募書類の両方を調整していくことが転職活動を改善するポイントです。

40代の転職回数は経験の伝え方で印象が変わる

40代で転職回数が多くても、それだけで転職できないと決める必要はなく、厚生労働省が掲載する資料でも40〜49歳では複数回の転職を経験している人が一定数存在しているため、まずは回数そのものへの不安と実際の選考対策を分けて考えることが大切です。

一方で採用企業によって転職回数への考え方は異なり、特に短期離職が続いている場合には定着性について確認される可能性があるため、転職理由を隠したり無理に美化したりするのではなく、それぞれの転職で何を経験し、現在の仕事選びへどうつながっているのかを説明できるようにしておきましょう。

職務経歴書では会社名を時系列で並べるだけでなく、冒頭の職務要約で何の経験者なのかを示し、応募先に関連する職歴へ情報量を配分し、複数企業を通じて積み重ねた専門性、顧客対応、調整力、業務改善、マネジメントなどの共通項を具体化するとキャリア全体を理解してもらいやすくなります。

面接でも「転職回数が多いことをどう弁明するか」だけを考えるのではなく、過去の退職理由を簡潔に説明したうえで、現在はどのような基準で会社を選び、なぜ応募企業の仕事ならこれまでの経験を生かせると考えたのかという未来の話へつなげることが重要です。

すでに発生した転職回数を変えることはできませんが、経験の整理方法、職務経歴書の構成、応募する求人、面接での説明、次の会社を選ぶ基準は現在から変えられるため、回数だけで自分のキャリアを判断せず、複数社で積み重ねた経験の中から応募先に必要な価値を具体的に伝えていきましょう。